サイバーセキュリティ関連企業のFFRIは、2014年9月30日に東証マザーズに上場しました。
需要が今後も期待される分野の企業ということもあって、多くの投資家から注目を集めたIPOでした。
FFRIはサイバーセキュリティ対策製品の研究開発及び販売を行っている企業で、売上・利益ともに順調に伸ばしていました。
会社設立は2007年、IPO当時の従業員数は48名で、平均年齢34.5歳という若い企業です。
大きく分けてセキュリティプロダクトとセキュリティサービスの事業を行っており、IPO当時の売上構成比はセキュリティプロダクトが55.1%、セキュリティサービスが37.3%、その他7.6%で、日本電気株式会社への販売ウェイトが半分程度を占めています。
マザーズ・小型上場・ネット関連企業という好条件を備えたFFRIのIPOには応募の殺到が予想されましたが、主幹事は野村證券で口数も少なく、当選するのは至難の業とみられていました。
公募価格1,450円に対する初値予想は3,000~4,000円あたりが多く見られ、少なくとも2倍の値がつくだろうというのが大方の予想でした。
中には3~4倍になるという初値予想を出した個人投資家もおり、今回のIPOに対する期待の大きさが窺われました。
9月30日の上場当日は、FFRI株は公開価格の1,450円の2.3倍となる3,335円まで気配値を上げましたが、買い注文が多く最後まで売買が成立しませんでした。
結局、初値がついたのは翌日の10月1日で、公開価格の2.8倍、大方の初値予想範囲である4,010円となりました。
その後はストップ高の4,710円まで上がり、買い注文を残して取引を終えました。
個人情報流出に対する社会的関心が高まる中、サイバーセキュリティの需要は今後も増加が見込まれ、FFRIの株価は今後も上昇するとみられています。